一般財団法人 長寿社会開発センター

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センターの紹介

一般財団法人長寿社会開発センターは、急速に到来しつつある人生80年の高齢社会に備え、だれもが明るく豊かに過ごせる社会のために、時代のニーズにあったさまざまな生きがい健康づくり事業を展開しています。

理事長あいさつ

わが国は、今世紀半ばには人口の約１０人に４人が６５歳以上という超高齢社会となります。

こうした超高齢社会を乗り切っていくためには、高齢者の皆さんが、その豊かな経験や知識・技術を生かし、積極的に社会活動を展開していくことができる社会―明るく活力のある長寿社会の実現が必要になっています。

こうした認識に立ち、平成元年１１月に発足した財団法人長寿社会開発センターは、都道府県の明るい長寿社会づくり推進機構と連携をとりながら、高齢者の方々の生きがいと健康づくり事業に積極的に取り組むとともに、今後ますます重要となる介護分野での人材の資質向上等に努めています。

平成23年4月に一般財団法人へ移行しましたが、引き続き超高齢社会の到来を見据えた社会貢献活動に取り組んでまいります。

理事長　髙井 康行

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沿革

昭和49（1974）年1月 昭和天皇・皇后両陛下のご成婚50周年記念のご下賜金を基金として財団法人老人福祉開発センター設立
目的：
この法人は、老人の福祉と健康を増進し、生きがいを高めるため、老人福祉思想の高揚・普及、老人福祉に関する調査研究、老人福祉事業従事者の養成・研修等の事業を行い、もって老人福祉の開発増進に寄与することを目的とする。
平成元（1989）年11月 高齢化社会の進展に対応し、高齢者の生きがいと健康づくりを推進する団体として財団法人長寿社会開発センターに改組
目的：
この法人は、明るい長寿社会づくりの推進に関する啓発普及、高齢者の生きがいと健康づくり活動の推進、在宅介護の振興、長寿社会への対応に関する調査研究等を行い、もって明るい長寿社会の推進に寄与することを目的とする。
平成2（1990）年4月 所得税法等による「特定公益増進法人」の指定を受け、寄付金に関する税の特例が認められる。（平成23年4月1日一般財団法人移行のため特例廃止）
平成2（1990）年8月 老人福祉法第28条の2に基づく指定法人（老人健康保持事業実施者＝老人の生きがいと健康づくり事業実施者）として厚生大臣の指定を受ける。
平成17（2005）年11月 寄附行為一部改正により「地域包括ケア・介護予防研修センター」を設置する。
平成20（2008）年4月 寄附行為一部改正により「国際長寿センター（ILC-Japan）」を設置する。
平成23（2011）年4月 一般財団法人長寿社会開発センターへ移行（平成23年3月29日内閣総理大臣認可）
目的：
この法人は、明るい長寿社会づくりの推進に関する啓発普及、高齢者の生きがいと健康づくり活動の推進、地域包括ケアの推進、長寿社会への対応に関する調査研究等を行い、もって明るい長寿社会の推進に寄与することを目的とする。
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